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「非人間パイロットの遺体を米政府が保有」、空軍元将校がＵＦＯ公聴会で証言

米軍の退役軍人３人が２６日、米下院監視小委員会の未確認異常現象（ＵＡＰ）、いわゆるＵＦＯに関する公聴会で証言に立ち、目撃情報は国家の安全にかかわる問題だと指摘、政府は隠蔽（いんぺい）が多すぎると批判した。

「もしＵＡＰが外国の無人機だとすれば、差し迫った国家安全保障問題だ。もしそれ以外の何かだった場合、それは科学の問題だ。いずれにせよ、未確認物体は飛行の安全にかかわる」。米海軍の元パイロットで、ＵＡＰ関連の報告を促す団体を創設したライアン・グレーブズ氏はそう語った。

公聴会ではグレーブズ氏と、元海軍司令官のデービッド・フレーバー氏が、現役時代に自ら目撃したＵＡＰについて証言した。米空軍の情報将校だったデービッド・グルーシュ氏は、政府が未確認情報に関する調査の内容を隠蔽していると訴え、自身は情報機関の監査総監に情報を報告したと述べた。

フレーバー氏は２００４年に目撃したＵＡＰについて、「我々が目の当たりにした技術は、我々のどんな技術にも勝っていた」と話している。

グルーシュ氏はさらに、米政府はＵＡＰを保持しているだけでなく、この航空機を操縦していた「非人間」パイロットたちの遺体も持っていると主張した。ただし、これは他人から聞いた話であり、「自分で目撃したわけではない」としている。

証人や議員からは、未確認物体の目撃に関する情報を米政府が過度に機密扱いにしているとして不満の声が上がった。

マット・ゲイツ議員（共和党）は、自分が聞いた情報について確認するためフロリダ州のエグリン空軍基地を訪ねたところ、最初は拒まれたものの、最終的にこの件に関する画像を見せられたと証言。この画像について「米国のものであれ敵対国のものであれ、いかなる人類の能力にも関連づけることができない」と形容した。

（この記事はCNN.co.jpからの転載です）